論文の概要: Institutional Policy Pathways for Supporting Research Software: Global Trends and Local Practices
- arxiv url: http://arxiv.org/abs/2509.26422v1
- Date: Tue, 30 Sep 2025 15:45:39 GMT
- ステータス: 翻訳完了
- システム内更新日: 2025-10-01 17:09:04.602221
- Title: Institutional Policy Pathways for Supporting Research Software: Global Trends and Local Practices
- Title（参考訳）: 研究ソフトウェア支援のための制度政策パス:グローバルトレンドと地域実践
- Authors: Michelle Barker, Jeremy Cohen, Pedro Hernández Serrano, Daniel S. Katz, Kim Martin, Dan Rudmann, Hugh Shanahan,
- Abstract要約: 研究開発組織(RPOs)は、研究ソフトウェアに関わる人、スキル、インフラへの投資が持続可能で保守可能なソフトウェアを生み出すことを保証する必要がある。
本稿では、Research Software Alliance(ReSA)とResearch Data Alliance(RDA)の共同イニシアチブであるPRO4RS(Research Organizations for Research Software)ワーキンググループの活動の概要を紹介する。
研究ソフトウェアに関する制度政策の合理性を考慮すると、PRO4RSのWGのアウトプットと分析を利用して、重要な政策ギャップを浮き彫りにしている。
- 参考スコア（独自算出の注目度）: 0.9088208602104103
- License: http://creativecommons.org/licenses/by/4.0/
- Abstract: As research software becomes increasingly central to modern science, research-performing organisations (RPOs) need to ensure that their investment in people, skills and infrastructure around research software produces sustainable and maintainable software that improves the research they perform, which in turn improves the overall institution and its reputation and funding, for example, by competing with peers who lack this approach. However, research institution management and recognition of research software and its personnel has mostly often developed in an ad hoc manner. RPO training infrastructures, recognition and reward structures, have not developed at a sufficient rate to support and encourage both the widespread use of research software best practices and the long-term support for technical roles that is required. To begin to address this fundamental problem for modern research environments, RPOs must implement and adopt robust policies to support research software development, use, and sustainability. Despite growing momentum from funders and publishers around FAIR and open science principles, research institutional-level policies specifically addressing research software remain limited or lacking in breadth. This article outlines the work of the Policies in Research Organisations for Research Software (PRO4RS) Working Group (WG), a joint initiative of the Research Software Alliance (ReSA) and the Research Data Alliance (RDA), which examined and advanced research software policy development across institutions worldwide. After consideration of the rationale for institutional policies on research software, the PRO4RS WG outputs and analysis are utilised to highlight critical policy gaps, particularly related to consideration of research software personnel in policy work focused on reform of research assessment.
- Abstract（参考訳）: 研究ソフトウェアが現代科学の中心となるにつれ、研究を行う組織(RPOs)は、研究ソフトウェアに関わる人、スキル、インフラへの投資が持続可能で維持可能なソフトウェアを生産し、彼らが行う研究を改善することを保証する必要がある。
しかし、研究機関の管理や研究ソフトウェアとその人材の認識は、しばしばアドホックな方法で発展してきた。
RPOのトレーニングインフラ、認識と報酬構造は、研究ソフトウェアベストプラクティスの普及と技術的役割の長期的なサポートの両方をサポートするのに十分な速度で開発されていない。
現代の研究環境におけるこの根本的な問題に対処するためには、RPOは、研究ソフトウェア開発、使用、持続可能性をサポートするための堅牢なポリシーを実装し、採用する必要がある。
FAIRやオープンサイエンスの原則にまつわる資金提供者や出版社の勢いは増しているが、研究ソフトウェアに特化して対処する研究機関レベルの政策は依然として限られている。
本稿では,Research Software Alliance(ReSA)とResearch Data Alliance(RDA)の共同イニシアチブであるPRO4RS Working Group(WG)について概説する。
研究ソフトウェアに関する制度政策の合理性を考慮すると、特に研究評価の改革に焦点をあてた政策作業における研究ソフトウェア担当者の配慮に関連して、重要な政策ギャップを浮き彫りにするためにPro4RS WGのアウトプットと分析が活用される。
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