論文の概要: A Methodology for Assessing the Environmental Effects Induced by ICT
Services. Part I: Single Services
- arxiv url: http://arxiv.org/abs/2006.10831v1
- Date: Thu, 18 Jun 2020 19:55:23 GMT
- ステータス: 処理完了
- システム内更新日: 2023-05-13 13:26:26.931617
- Title: A Methodology for Assessing the Environmental Effects Induced by ICT
Services. Part I: Single Services
- Title（参考訳）: ICTサービスによる環境影響評価手法
第1部:単一サービス
- Authors: Vlad C. Coroam\u{a}, Pernilla Bergmark, Mattias H\"ojer, Jens Malmodin
- Abstract要約: 情報通信技術(ICT)は、気候変動対策の鍵となるものと見なされている。
ICTサービスの環境効果を推定する様々な取り組みが始まっている。
本稿では,既存の方法論の欠点を特定し,解決策を提案する。
- 参考スコア（独自算出の注目度）: 0.0
- License: http://arxiv.org/licenses/nonexclusive-distrib/1.0/
- Abstract: Information and communication technologies (ICT) are increasingly seen as key
enablers for climate change mitigation measures. They can make existing
products and activities more efficient or substitute them altogether.
Consequently, different initiatives have started to estimate the environmental
effects of ICT services. Such assessments, however, lack scientific rigor and
often rely on crude assumptions and methods, leading to inaccurate or even
misleading results. The few methodological attempts that exist do not address
several crucial aspects, and are thus insufficient to foster good as-sessment
practice. Starting from such a high level standard from the European
Telecommunication Standardisation Institute (ETSI) and the International
Telecommunication Union (ITU), this article identifies the shortcomings of
existing methodologies and proposes solutions. It addresses several aspects for
the assessment of single ICT services: the goal and scope definition (analyzing
differences between ICT substitution and optimization, the time perspective of
the assessment, the challenge of a hypothetical baseline for the situation
without the ICT solution, and the differences between modelling and case
studies) as well as the often ignored influence of rebound effects and the
difficult extrapolation from case studies to larger populations.
- Abstract（参考訳）: 情報通信技術(ICT)は、気候変動対策の鍵となるものと見なされている。
既存の製品や活動をより効率的にするか、置き換えることができる。
その結果、ICTサービスの環境効果を推定する様々な取り組みが始まっている。
しかし、そのような評価は科学的厳密性がなく、しばしば粗い仮定や方法に依存し、不正確な結果や誤解を招く結果に繋がる。
存在する数少ない方法論的試みは、いくつかの重要な側面を扱っていないため、良い精神的な実践を育むには不十分である。
欧州電気通信標準化機構(ETSI)と国際電気通信連合(ITU)の高水準標準から、本稿は既存の方法論の欠点を特定し、解決策を提案する。
目的と範囲の定義(ICT置換と最適化の違いの分析、評価の時間的視点、ICTソリューションなしでの状況に対する仮説的ベースラインの挑戦、モデリングとケーススタディの違い)、また多くの場合、リバウンド効果の影響を無視し、ケーススタディからより大きな人口への外挿が困難である。
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