論文の概要: Digital Resilience and the Continuance Use of Mobile Payment Services
- arxiv url: http://arxiv.org/abs/2108.09743v1
- Date: Sun, 22 Aug 2021 14:56:28 GMT
- ステータス: 処理完了
- システム内更新日: 2023-03-17 19:02:13.265753
- Title: Digital Resilience and the Continuance Use of Mobile Payment Services
- Title（参考訳）: モバイル決済サービスのデジタルレジリエンスと継続利用
- Authors: Muftawu Dzang Alhassan and Martin Butler
- Abstract要約: モバイル決済のユーザは、不適切なイベントの後もサービスを使い続けるためには、デジタル的にレジリエントである必要がある。
詐欺後のモバイル決済サービスの継続利用に関する文献は乏しい。
- 参考スコア（独自算出の注目度）: 0.0
- License: http://creativecommons.org/licenses/by-nc-sa/4.0/
- Abstract: The use of mobile payment services is an essential contributor to financial
inclusion in emerging markets. Unfortunately, the service has become a platform
for fraud. Mobile payment users need to be digitally resilient to continue
using the service after adverse events. However, there is scant literature on
users' continuance use of mobile payment services in the post-event of fraud.
The focal point of prior literature has been on technology adoption or threat
avoidance to implement policies that protect users. Analysing the relationship
between individual digital resilience and post-adoption behavioural patterns
will enable service providers to support individual digital resilience to
promote users' continuance use of the service. This research aims to develop
and empirically validate a conceptual model to examine individual digital
resilience in the context of the continuance use of mobile payments. The model
will be based on protection motivation theory. Survey data will be obtained
from victims of mobile payment fraud and other users who continue using the
service despite their knowledge of mobile payment fraud. The results from this
study are expected to make key contributions to theory, practice, and policy in
the areas of digital resilience, mobile payments, and ICT4D.
- Abstract（参考訳）: モバイル決済サービスの利用は、新興市場における金融包摂に不可欠の貢献である。
残念ながら、このサービスは詐欺のプラットフォームになっている。
モバイル決済のユーザーは、悪事が起きた後もこのサービスを使い続けるために、デジタルレジリエントでなければならない。
しかし、詐欺事件後におけるモバイル決済サービスの利用継続に関する文献は少ない。
先行文学の焦点は、ユーザを保護するポリシーを実装するための技術の採用や脅威回避だった。
個々のディジタルレジリエンスと後適応行動パターンの関係を分析することで、サービスプロバイダは個々のディジタルレジリエンスをサポートし、サービスの継続使用を促進することができる。
本研究は,モバイルペイメントの継続利用の文脈において,個々のデジタルレジリエンスを検証するための概念モデルを開発し,実証的に検証することを目的とする。
このモデルは保護動機理論に基づいている。
調査データは、モバイルペイメント詐欺の被害者や、モバイルペイメント詐欺の知識にもかかわらずサービスを継続しているユーザーから得られる。
本研究の結果は,デジタルレジリエンス,モバイルペイメント,ict4dの分野における理論,実践,政策に重要な貢献を期待されている。
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