論文の概要: Towards a conceptual framework of direct and indirect environmental
effects of co-working
- arxiv url: http://arxiv.org/abs/2006.08225v1
- Date: Mon, 15 Jun 2020 08:54:22 GMT
- ステータス: 処理完了
- システム内更新日: 2023-05-13 20:27:33.398867
- Title: Towards a conceptual framework of direct and indirect environmental
effects of co-working
- Title（参考訳）: 共同作業の直接的・間接的環境効果の概念的枠組みに向けて
- Authors: Bhavana Vaddadi, Jan Bieser, Johanna Pohl, Anna Kramers
- Abstract要約: ICTにより、従業員は雇用主オフィス以外の場所から働くことができ、通勤関連環境効果(在宅勤務)を低減できる
在宅勤務の形で、地域空間から働くことは通勤を著しく減少させる可能性があり、在宅勤務の赤字とは無関係である。
しかし、コワーキングスペースのセットアップと運用に必要なインフラや、潜在的なリバウンド効果により、コワーキングによって環境負荷が増大する可能性がある。
- 参考スコア（独自算出の注目度）: 0.0
- License: http://arxiv.org/licenses/nonexclusive-distrib/1.0/
- Abstract: Through virtual presence, information and communication technology (ICT)
allows employees to work from places other than their employers office and
reduce commuting-related environmental effects (telecommuting). Working from a
local coworking space, as a form of telecommuting, has the potential to
significantly reduce commuting and is not associated with deficits of working
from home (e.g. isolation, lack of focus). However, environmental burden might
increase through co-working due to the infrastructure required to set-up and
operate the co-working space and potential rebound effects. In this paper, we
(1) develop a framework of direct and indirect environmental effects of
coworking based on a well-known conceptual framework of environmental effects
of ICT and, (2) apply the framework to investigate the case of a coworking
living lab established in Stockholm. Based on interviews and surveys conducted
with co-workers in the living lab and infrastructure data of the co-working
space, we roughly estimate associated energy impacts. Results show that energy
requirements associated with operating the coworking space can counterbalance
commute-related energy savings. Thus, in order to realize energy savings
co-working should be accompanied with additional energy saving measures such as
a net reduction of (heated) floor space(at the co-working space, at the
employer's office and the co-workers home) and use of energy efficient
transport modes.
- Abstract（参考訳）: 仮想プレゼンスを通じて、情報通信技術(ICT)により、従業員は雇用主のオフィス以外の場所から働き、通勤関連の環境効果を低減できる。
テレコミューティングの形で、地域のコワーキングスペースから働くことは通勤を著しく減少させる可能性があり、在宅勤務の不足(例えば、孤立、焦点の欠如)とは無関係である。
しかし、コワーキングスペースのセットアップと運用に必要なインフラや、潜在的リバウンド効果によって環境負荷が増大する可能性がある。
本稿では,(1)ICTの環境効果に関するよく知られた概念的枠組みに基づくコワーキングの直接的かつ間接的な環境効果の枠組みを開発し,(2)ストックホルムに設立されたコワーキング・リビング・ラボの事例調査にこの枠組みを適用した。
実験室の同僚によるインタビューや調査,および共同作業空間のインフラデータをもとに,エネルギーへの影響を概算した。
その結果,コワーキングスペースの運用に伴うエネルギー要求は通勤関連エネルギーの節約と相容れないことがわかった。
したがって、省エネを実現するためには、(暖房)床スペースの純削減(コワーキングスペース、雇用主のオフィスおよび同僚の自宅における)や省エネな輸送モードの使用などの追加省エネ措置を伴わなければならない。
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